3分で分かる米国ETF

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ETFという商品をご存知でしょうか。正式名称はExchange Traded Fundと言いまして上場投資信託と訳されます。投資信託の一種ですが、銀行や証券会社の窓口で販売されている投資信託とは別種類のファンドになります。

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市場で売買できる投資信託

銀行や証券会社の窓口で販売されている投資信託は非上場であり、基準価額(投資信託の値段)はブラインド方式と呼ばれる一日一回の算出形態を取っています。公平性を保つための措置で投資家は自分がいくらの価額で購入するか買い付ける時点ではわかりません。

一方ETFの場合は市場に上場されているため株式と同じように、市場が開いている間は自由に売買できます。基準価額は常に変動しているので、株式と同様指値注文や成行の注文も行えます。

ETFはインデックスファンドになります。これは日本市場でも米国市場でも変わりません。ですが、種類的にはアメリカ市場のETFの方が規模や流動性が大きく、日本のマーケットではETFはなかなか運用しづらいものも多くあります。

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コストと流動性に強み、米国ETFのメリット

ETFを購入するメリットはまずコスト面です。購入手数料は株式の手数料と同じになりますが、信託報酬(日割りで引かれていく運用コスト)が非上場の投資信託より安いのがポイントです。

日本の投資信託のうち、アクティブファンドの信託報酬は年率約1.8%ほどかかるものがほとんどですが、米国バンガードのS&P500のインデックスファンドの信託報酬は0.03%です。驚異的な差がここにあります。これだけでも日本のアクティブファンドに投資するリスクだと思えます。

但し現在は主にネット証券を主体として手数料引き下げ合戦が行われたこともあり、例えば三菱UF J国際投信が販売しているeMAXIS Slim米国株式(S&P500)の信託報酬は0.0968%まで下がっており、米国ETFに負けない手数料率までになっています。

注意しなくてはいけないのは、米国ETFは信託報酬こそ小さいですが、そもそも米国ETFを買い付ける際には手持ちの円を米ドルに両替する必要があります。外貨両替には手数料がかかるので、そちらも考慮すると初年度のコストは高つくかもしれません。

また、日本国内ETFと比べて種類が豊富です。株式が対象のETFでも業種や企業規模ごと、増配銘柄のみや高配当のみなど様々な組み合わせのETFが存在します。また株式以外にも債券やREIT、商品(コモディティと呼ばれる貴金属や農作物など)をパッケージしたものもローコストで投資できます。

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米国ETFのデメリット

逆にETFのデメリットについてもご説明します。まずは市場で売買できるからこそのデメリットとして、連動する指数の影響とは別に需給によっても価額が変動するということです。

株価が市況の売りたい人買いたい人の差によって傾くように、ETFも市場で売買されるものなのでこの需給の影響は免れません。ですので、例えばS&P500に連動するETFを買っても、市場が過熱気味であれば実際のS&P500以上に騰がることも考えあれますし、市況が悪化していれば指数以上に下がる可能性もあります。

また、投資信託の売りでもある複利効果についてですが、ETFは分配金は払い出すのみなので複利効果が期待できません。通常ETFは投資先から入ってくる配当金や利金などは定期的に分配金として支払い出しします。なのでこの分に複利効果がつきません。

日本の非上場投資信託のとりわけインデックスファンドは分配金を出さずに自動的に保有資産に組み込むので複利効果が期待できます。意外にこの影響は長期投資を行う際には大きいものです。

インデックスファンドの手数料引き下げ合戦により現在、大手ネット証券では投資信託の購入手数料は無料になっています。信託報酬もかなり低めに設定され、かつ100円単位で購入できる証券会社もあります。

これらのことを考慮して、米国ETFに投資するかを検討してください。

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