3分で分かる米国株式の手数料の違い

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手数料を重視される場合は絶対にネット証券で口座を開いてください。対面取引とネット取引ではコストが大きく変わってきます。このコスト差は収益に大きく影響してくるので決してバカにできません。

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大手ネット証券3社はいずれも約定代金の0.495%

米国株式を 売買する際には約定代金に対していくらという手数料がかかります。証券会社によって大きく変わってくる部分なのですが、やはりネット証券は証券会社の中でもコストを抑えられるため手数料を割安に提供できています。

楽天証券・SBI証券・マネックス証券いずれも約定代金の0.495%(税込)が手数料となります。

最大の手数料金は税込22ドルなのはどの3代証券も同じですが、最低手数料金は0ドルとなっています。これは各社によって微妙に条件が違うようで、楽天証券の場合は約定代金が2.22ドル以下の場合が0ドルになるようですがSBI証券では2.02ドル以下の場合が0になるようです。約定代金が2ドル以下になること自体が稀なことでしょう。

なのでネット証券で売買される場合は約定代金の0.495%(ただし最大で税込22ドルまで)とお考えください。

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対面式の証券会社は相対的に割高になります

ネット証券に対して対面取引型の証券会社は手数料がかなり割高になる傾向にあります。野村証券では75万円以下の売買に対しては約10%の手数料500万円以下での取引でも1.045%の手数料がかかります。ネット専用では同じ500万円で売買した際の手数料は0.55%ですのであからさまに違うことになります。

みずほ証券で同じように500万円の取引を行う際には1.023%の手数料がかかる計算になります。なお約定代金が大きい方が相対的に手数料コストは低くなりますが、上限は設けられていません。

大和証券では正確な手数料を明示していませんが、店頭取引と委託取引と出来高加重平均取引を提示しています。出来高加重平均取引は2%、委託取引は2〜3%と表現されていますが、私が勤めている証券会社で言わせていただければ2.5%は手数料をとります。

店頭取引とは証券会社が株式の在庫を保有していて、その日の先物や時間外取引の価格を考慮して算出した株価に手数料を上乗せして販売する方法です。悪い言い方をすれば、証券会社に都合の良い算出をされる可能性があります。

ネット証券で仮に500万円の売買を行う際の手数料は22ドルが最大です。1ドル=100円で考えると2,200円なので、この場合は0.0044%となりますので、いかに対面取引の手数料が桁違いに高いかがお分かりだと思います。

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約定手数料に加えて為替やSEC Feeもあります

約定代金とは別に為替手数料がかかることも考慮してください。初めに買い付けるときに日本円からアメリカドルに両替する場合には為替手数料が発生する可能性があります。証券会社によって変わってきますが、おおよそネット証券では片道25銭、対面取引証券では50銭かかると思っていただけると良いと思います。

SEC Feeは米国現地証券取引所手数料のことで、株式売却時にかかる費用があります。とはいえコストは

約定代金(ドルベース) × 0.0000207ドル

という数字なのであまり気にしなくても良いかなと思います。こういうものもあるということは知っておいた方が良いので売却時には気にしてみてください。

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まとめ

一言、悪いこと言わないのでネット証券で口座を開くことを強くお勧めします!

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